リフォーム費用はどれくらい必要？事例から予算感や注意点を紹介
住まいのリフォームを考えると、「どれぐらいお金が必要なのか」「何に気をつければよいのか」といった疑問が浮かんできます。本記事では、リフォーム費用の全体像や場所別の費用目安、予算を立てる際の注意点や賢い費用の抑え方まで、分かりやすく丁寧に解説します。経験がなくても失敗しないため知っておきたい、予算計画と実例、制度利用のポイントをまとめました。実際にリフォームを検討中の方に役立つ内容ですので、ぜひ最後までお読みください。
リフォーム費用の全体像と相場感
中古住宅や中古マンションのリフォームにおいては、「部分リフォーム」と「大規模リフォーム」で費用に大きな差があります。部分的な改修であれば、おおむね５０万円～３００万円程度が目安となりますが、全面的な改修や間取り変更、耐震補強などを伴う場合には、３００万円～１５００万円以上になるケースもあります。
場所別のリフォーム費用の目安は以下のとおりです：
| 場所 | 費用の目安 |
|---|---|
| キッチン（本体交換や対面型への変更） | ５０万～２００万円程度 |
| 浴室（ユニットバス交換、在来工法→ユニット） | ６０万～１５０万円程度 |
| トイレ（便器交換・和式→洋式等） | １５万～６０万円程度 |
リフォームの総額には、次のような要素が影響します。まず、建物の状態（劣化の有無など）によっては補修費が別途必要になることがあります（例：浴室の下地補修に５万～１５万円程度の追加）。さらに、使用する素材のグレードが高いほどコストは上がりますし、工事範囲が広がるほど費用も増加します。したがって、現状の状態、希望の素材・機能、安全面や耐震性の確保などを踏まえながら、全体の費用を慎重に見積もることが重要です。
費用の内訳と予算計画の立て方
中古住宅のリフォーム費用は、しっかりと項目ごとに分けて把握することが大切です。主な内訳としては、以下のような項目があります。
| 費用項目 | 内容 | 備考 |
|---|---|---|
| 材料費 | 設備機器（キッチン、浴室など）や建材（フローリング、壁紙など） | グレードにより費用差が大きい |
| 工事費 | 職人の人件費、解体・電気・水道などの専門工事 | 工事の範囲や構造によって変動 |
| 設計料・諸経費 | 設計図面作成費、現場管理、廃材処分、仮設費用など | 全体費用の10～15％程度が目安 |
これらの費用は、例えば材料費と工事費、設計料・管理費や諸経費をそれぞれ明示してもらうことで、見積書の透明性が高まります（材料費・工事費・設計料などの内訳を明確にすることが重要です）。
また、工事に伴って仮住まい費用や引越し費用、廃材処分費なども発生することがあります。これらの補足的な費用を見落とさないために、あらかじめ予算に含めることが大切です。
予算別の施行可能な内容の目安を以下に示します。ご自身の予算にあわせてご検討ください。
| 予算 | 施工内容の例 |
|---|---|
| 50万円程度 | 壁紙や床の張替え、小規模な設備交換 |
| 100万円程度 | ユニットバス全面交換、タンクレストイレ導入など |
| 300万円程度 | 水回り（キッチン・浴室・洗面）の同時リフォーム |
| 600万円程度 | 水回り全体の改修、間取り変更を含めたリフォーム |
たとえば、水回り全体の同時リフォームであれば300万円前後、さらに間取り変更を含めた広範囲なリフォームでは600万円程度を目安に検討される方が多く見られます。
以上のように、材料費・工事費・設計費・諸経費に加え、仮住まいや廃材処分といった補足費用も含めた全体像を把握し、ご予算に応じた具体的な施工内容を計画することが、リフォーム成功の第一歩です。
予算オーバーを防ぐための注意点
リフォームで予算が膨らんでしまわないようにするためには、いくつかの工夫と確認が大切です。
| 注意点 | 内容 | 対策 |
|---|---|---|
| 見積書の内訳の明確さ | 「一式」ばかりでは、費用の中身が分からず追加請求のリスクがあります | 工事項目ごと、例えば解体・設備・内装工事などに細かく記載されているか確認します。 |
| 工期や追加工事の見通し | 想定外の劣化や仕様変更、職人や材料の手配遅れで工事が長引くことがあります | 工期の余裕を持ち、契約書に追加工事や変更時の対応を明記しておきましょう。 |
| 設備・素材のグレード選び | 過剰に高機能や高グレードなものを選ぶと、費用が嵩みます | 「必須」「できれば」「予算外」の優先順位をつけ、性能と価格のバランスを考慮しましょう。 |
まず、見積書を受け取ったら「一式」と書かれた項目は避け、解体・内装・設備など工事項目ごとに金額が分かれているか確認してください。内容が不明な部分は遠慮なく質問することが重要です。
次に、予定外の追加工事や仕様変更、材料の納期遅れなどによって工期が延びることがあります。工前に業者と「工期の余裕」「追加工事が必要になったときの対応」を話し、契約書や見積書に記載してもらうことで、後からのトラブルを防ぐことができます。
さらに、設備や素材を選ぶ際は、「高機能だから」「見た目が良いから」といった理由だけで選ぶのではなく、「本当に必要な機能・性能か」を見極めましょう。優先順位をつけ、「これは譲れない」「これはなくてもいい」と仕分けることで、費用を抑えつつ満足度も維持できます。
補助制度や減税を活用した費用軽減のヒント
リフォームにかかる負担を軽くするために、国や自治体が提供する補助制度や税制上の優遇措置を上手に活用することが重要です。
まず、返済期間が10年以上のローンを利用してリフォームした場合、「住宅ローン減税（住宅借入金等特別控除）」が適用される可能性があります。この制度では、年末時点のローン残高の0.7％を10年間にわたって所得税から控除でき、控除しきれない場合は住民税からも控除されます。たとえば、リフォームのローン残高が2,000万円の場合、年間最大14万円の控除が受けられ、認定住宅なら最大21万円まで対象になるのが一般的です（上限はローン残高により異なります）。これにより、10年で最大140万円程度の節税効果が期待できます。
さらに、リフォームの内容が耐震、省エネ、バリアフリー、三世代同居対応、長期優良住宅化、子育て対応といった特定目的であれば、「リフォーム促進税制」が利用でき、所得税・固定資産税ともに減税を受けられる場合があります。所得税については、たとえば省エネリフォームであれば、標準的な工事費用の10％、上限250万円までが控除される例があります。固定資産税は、耐震リフォームで2分の1、省エネ・バリアフリーで3分の1、長期優良化なら最大3分の2の減税が1年間受けられます。
また、これらの制度は併用可能な場合もあります。たとえば、住宅ローン減税とリフォーム促進税制の併用─要件を満たせば所得税と固定資産税の両方で効果が得られることがありますので、工事内容を組み合わせて活用を検討するとよいでしょう。
利用にあたっては、事前の申請が必要な制度もあり、工事開始前に手続きが求められることもあります。また、申請にあたっては、工事内容や費用、住宅の要件（築年数や性能など）についての証明書類が必要となります。時期や条件に注意し、余裕を持ったスケジュールで申請準備を進めることが大切です。
| 制度名 | 対象となる主なリフォーム | 節税・補助内容の目安 |
|---|---|---|
| 住宅ローン減税 | 増改築、省エネ、バリアフリーなど | 年末ローン残高×0.7%、最大10年間 所得税控除、認定住宅なら上限も大きく |
| リフォーム促進税制 | 耐震、省エネ、バリアフリー、他 | 所得税：工事費の10％、上限250万円程度 固定資産税：減額（例：耐震は1/2） |
| 併用 | 複数のリフォーム目的を組み合わせ | 所得税・固定資産税双方での節税が可能な場合あり |
まとめ
リフォームを検討する際は、費用の全体像や内訳、そして予算計画をしっかり立てることが大切です。部分的な工事と大規模な工事では費用の幅が大きく異なり、内容によって必要な予算も様々です。また、材料費や工事費だけでなく、仮住まいや廃材処分などの補足費用にも注意が必要です。見積書の内容を確認し、不明瞭な点は必ず解消しましょう。補助金や減税の制度も賢く活用すれば、費用負担を軽減できる可能性があります。計画的に情報を集めて、納得できるリフォームを実現しましょう。
パワー不動産では、リフォームのご相談も承ります。ぜひお気軽にお問い合わせください。
